アストマックス投信投資顧問株式会社

ジャパン・ゴ-ルドファンドⅡ - 詳細

お申込メモ

ファンド名 ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ブル2倍型/ベア2倍型/マネー)
継続申込期間 平成27年12月11日以降
設定日 平成27年12月10日(当初自己設定)
信託金限度額 各400億円
信託期間 平成30年12月10日までとします。
決算日 原則として毎年12月10日。当該日が休日の場合は翌営業日とします。
収益分配 原則として年1回の決算日に収益分配方針に基づいて分配を行ないます。
ただし、基準価額の水準や市場動向等を勘案して収益の分配を行なわない場合もあります。
申込締切時間 お申込みの受付は午後2時30分までとなっております。
買付価額(1万口当り) お申込受付日の基準価額とします。
買付単位 10万円以上1円単位(※)または10万口以上1口単位
※申込手数料および申込手数料にかかる消費税等相当額を含めて10万円以上1円単位でお申込みいただけます。
換金価額(1万口当り) お申込受付日の基準価額とします。
換金代金の支払い お申込受付日から起算して4営業日目から販売会社でお支払いします。
委託会社 アストマックス投信投資顧問株式会社
受託会社 三井住友信託銀行株式会社

販売会社について

大和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第108号
日本証券業協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人金融先物取引業協会/
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
Tel.0120-010101 (平日8:00~19:00、土・日・祝日9:00~17:00)

サイトを見る(外部リンク)

重要事項(リスクと手数料等について)

お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書(交付目論見書)の内容をよくお読みください。

基準価額の動きの留意事項について①

  • 「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ブル2倍型)」は、日々の基準価額の値動きが金先物取引価格の値動きの「2倍程度」、「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ベア2倍型)」は、日々の基準価額の値動きが金先物取引価格の値動きの「2倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行ないます。そのため、2日以上保有した場合は、「2倍程度」および「2倍程度反対」とはならないことが想定されますので、ご留意ください。
  • 例えば、上の図表のとおり、金先物取引価格が1日目に10%下落し、2日目に15%上昇した場合、運用目標が達成されれば、「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ブル2倍型)」の基準価額は1日目に20%下落し、2日目には30%上昇します。また、「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ベア2倍型)」の基準価額は1日目に20%上昇し、2日目には30%下落します。しかし、基準日から2日間の騰落率は、金先物取引価格は3.5%の上昇、「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ブル2倍型)」は4%の上昇、「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ベア2倍型)」は16%の下落となります。このように、2日以上保有した場合は、「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ブル2倍型)」は、基準価額の値動きが金先物取引価格の値動きの「2倍程度」、「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ベア2倍型)」は、基準価額の値動きが金先物取引価格の値動きの「2倍程度反対」とはならないことが想定されますので、ご留意ください。特に、金先物取引価格の中長期的な値動きと比較した場合、大きく乖離することも予想されます。
  • ※上記は、運用目標が日々正確に達成された場合を前提としています。騰落率や価格は金先物取引価格の値動きと「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ブル2倍型)」、「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ベア2倍型)」の基準価額の値動きの関係を説明するための計算例であり、実際の値動きを示したものではありません。また、基準日の金先物取引価格を10,000円としていますが、実際に取引される価格と異なります。

基準価額の動きの留意事項について②

  • 「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ブル2倍型)」、「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ベア2倍型)」は、金先物取引を活用するため、主として以下の要因等により、運用目標が達成できない場合がありますので、ご留意ください。
    ・運用資金の増減等の対応のために行なった金先物取引の約定価格と終値に差が生じた場合
    ・大幅な変動や急激な変動、流動性の低下などにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合
    ・金先物取引の最低取引単位の影響
    ・金先物取引のロールオーバー(期近の取引を決済し、期先の取引へ乗換える)時に発生する売買委託手数料等の負担や限月間の価格差(スプレッド)による影響
    ・売買委託手数料、信託報酬、監査報酬等の負担
    上記以外にも、運用目標が達成できない場合があります。なお、市場動向等に急激な変化が生じたときまたは予想されるとき、信託財産を保全するため金先物取引の建玉を縮小もしくは全て決済する場合があります。その場合、基準価額は、金先物取引価格の値動きの影響を受けにくくなること、もしくは受けなくなることが想定されます。

リスクについて

当ファンドは、主に商品先物取引(「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(マネー)」以外の各ファンド)およびIIP日本債券マザーファンド受益証券を通じてわが国の公社債を投資対象としますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。なお、投資信託は預貯金と異なります。

「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ブル2倍型)」は、対象となる指数に対して一定倍率での投資効果を目指して運用されるため、対象となる指数が下落した場合、当該指数に比べて大きな損失が生じる可能性があります。
「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ベア2倍型)」は、対象となる指数に対して一定倍率反対となる投資効果を目指して運用されるため、対象となる指数が上昇した場合に、当該指数に比べて大きな損失が生じる可能性があります。

  • 基準価額の主な変動要因
  • 商品先物取引による運用に伴うリスク
    商品先物の取引価格は、様々な要因(商品の需給関係の変化、天候、貿易動向、為替レート、金利の変動、政治的・経済的事由および政策、技術発展等)に基づき変動します(個々の品目により具体的な変動要因は異なります。)。商品先物を買建てている場合、価格が下落すれば損失が発生し、売建てている場合、価格が上昇すれば損失が発生します。当ファンドの基準価額は、商品先物市場の変動の影響を受け、短期的または長期的に大きく下落し、投資元本を下回ることがあります。
  • 公社債の価格変動(価格変動リスク・信用リスク)
    公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。特に、発行体が債務不履行となった場合、またはその可能性が予想される場合には、当該公社債の価格は大きく下落します。当ファンドが実質的に組入れている公社債の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されているものではありません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

手数料について

お客様に直接ご負担していただく費用
お買付時の申込手数料 購入金額に下記の手数料率を乗じて得た額とします。
購入金額:(申込受付日の基準価額/1万口)×購入口数
スイッチング
(乗換え)手数料
購入金額に下記の手数料率を乗じて得た額とします。
※「ジャパン・ゴールドファンドⅡ(マネー)」へのスイッチングについては、手数料をいただきません。
換金(解約)手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
お申込手数料
お買付時の購入金額 購入時 スイッチング
5,000万円未満 3.240% 1.080%
5,000万円以上5億円未満 1.620% 0.540%
5億円以上10億円未満 0.648% 0.216%
10億円以上 0.324% 0.108%
保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用
(信託報酬)
【ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ブル2倍型)】
【ジャパン・ゴールドファンドⅡ(ベア2倍型)】
純資産総額に対し、年2.0412%(税抜年1.89%)とします。
【ジャパン・ゴールドファンドⅡ(マネー)】
純資産総額に対し、年0.9720%(税抜年0.9%)を上限とします。
その他の費用
・手数料
① 法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産の監査に係る費用、法律顧問、税務顧問に対する報酬等は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年0.1%の率を上限として乗じて得た額です。これらの報酬等は、信託報酬の支払いと同一の時期に信託財産中から支払われます。
② 商品先物や有価証券売買時の売買委託手数料、借入金の利息、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がお客様の保有期間中、その都度信託財産中から支払われます。これらの費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
費用の詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

上記は情報の提供を目的として、当社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
当ファンドは、預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象でもありません。当ファンドの運用による損益は、受益者の皆様に帰属します。当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社において目論見書をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、目論見書の記載事項をご確認の上、投資の最終決定はご自身でご判断下さい。