| ファンド名 | 南アジア株式ファンド（愛称：ムガールの光） |
|---|---|
| 当初申込期間 | 2015年8月17日から2015年9月16日 |
| 継続申込期間 | 2015年9月17日以降 |
| 設定日 | 2015年9月17日 |
| 信託金限度額 | 1,000億円 |
| 信託期間 | 2025年9月10日までとします。 |
| 決算日 | 原則として毎年9月10日。当該日が休日の場合は翌営業日とします。 |
| 収益分配 | 原則として年1回の決算日に収益分配方針に基づいて分配を行ないます。 ただし、基準価額の水準や市場動向等を勘案して収益の分配を行なわない場合もあります。 |
| 買付／換金申込不可日 | 購入・換金の申込日もしくはその翌営業日またはその翌々営業日が以下の日と同日の場合は、原則としてお申込みを受付けないものとします。 ・シンガポールの銀行の休業日 同じく、購入・換金の申込日が以下の日と同日の場合は、原則としてお申込みを受付けないものとします。 ・インドの銀行の休業日 |
| 申込締切時間 | お申込みの受付は、午後３時までとします。 |
| 買付価額（1万口当り） | お買付のお申込受付日の翌々営業日の基準価額(当初お申込期間中は1万口当り1万円)とします。 |
| 買付単位 | 最低単位を1円単位または1口単位として販売会社が定める単位とします。 |
| 換金価額（1万口当り） | 換金のお申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額とします。 |
| 換金代金の支払い | 換金のお申込受付日から起算して8営業日目から販売会社でお支払いします。 |
| 委託会社 | アストマックス投信投資顧問株式会社 |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社 |
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第105号
日本証券業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会
Tel.048-643-8360（平日9:00～17:00 年末年始を除く）
金融商品取引業者 登録番号：関東財務局長（金商）第127号
商品先物取引業者 登録番号：経済産業省20180404商第1号
農林水産省指令30食産第412号
日本証券業協会/一般社団法人 金融先物取引業協会/日本商品先物取引協会
Tel.03-3666-2101
当ファンドは、投資信託証券を通じて、主として株式など値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。なお、投資信託は預貯金と異なります。当ファンドの基準価額の主な変動要因は以下の通りです。
| お買付時の申込手数料 | お買付申込受付日の翌々営業日の基準価額に、3.85％（税抜3.5％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た金額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。 |
|---|---|
| 換金（解約）手数料 | ありません。 |
| 信託財産留保額 | ご換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.3％の率を乗じた金額。 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
当ファンドの 信託報酬総額 |
純資産総額に年1.265％（税抜年1.15％）の率を乗じて得た金額とします。 |
|---|---|---|
| 投資対象とする 投資信託証券 |
投資対象とする投資信託証券における運用管理費用として年0.7％程度お支払いいただきます。 | |
| 実質的な負担 | 信託報酬に投資対象とする投資信託証券の運用管理費用を加えた年1.965％程度（税込）となり、実際の組入状況により変動します。また、投資対象とする投資信託証券の変更等により今後変更となる場合があります。 | |
| その他の費用 ・手数料 |
① 法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産の監査に係る費用、法律顧問、税務顧問に対する報酬等は、信託報酬の支払いと同一の時期に信託財産中から支払われます。 ② 有価証券売買時の売買委託手数料、借入金の利息、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がお客様の保有期間中、その都度信託財産中から支払われます。 ※上記①および②の費用等については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。 |
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※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
費用の詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
上記は情報の提供を目的として、当社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドは、預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象でもありません。当ファンドの運用による損益は、受益者の皆様に帰属します。当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社において目論見書をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、目論見書の記載事項をご確認の上、投資の最終決定はご自身でご判断下さい。